@article{oai:kanagawa-u.repo.nii.ac.jp:00009537,
 author = {片岡, 千賀之 and Kataoka, Chikashi},
 journal = {神奈川大学　国際常民文化研究機構 年報},
 month = {Sep},
 note = {第二次世界大戦以前、東シナ海・黄海では汽船トロール漁業、レンコダイ延縄漁業、機船底曳網（以西底曳網）漁業が発達したが、本論はそのうち以西底曳網の発達と漁業経営を考察したものである。目的及び方法は、漁業統計を用いてその発達の概要を把握すること、企業の営業報告書や水産講習所（現東京海洋大学）学生の漁業実習報告書などで操業と経営実態を解明すること、内地（日本本土）根拠だけでなく、台湾、中国（関東州、青島など）根拠を含めた機船底曳網の全体の構図を明らかにすること、汽船トロールやレンコダイ延縄との競合・代替関係を経営の視点から捉えること、である。　大正２年に機船底曳網が発祥し、以西底曳網として発展する過程で、島根県人と徳島県人の２つの系譜があり、操業や経営形態を異にすること、漁業根拠地を漁場に近い長崎県下の離島僻地と漁獲物の流通拠点となる下関、福岡、長崎に置くが、次第に立地が大漁港へ収斂したこと、漁業の発達には漁法の改良、漁船の大型化、発動機関の改良、無線電信による情報網の整備といった技術革新があり、企業経営も台頭したこと、漁獲物の大量流通を構築した長崎や下関の魚問屋が仕込みや下請け生産化によって隻数を集積したこと、機船底曳網の急速な発展でタイ類の漁獲が激減し、ねり製品原料魚が主体となったこと、第一次世界大戦後の不況や昭和恐慌期に漁業者グループや大手水産企業は流通改革を進めて経費の節減と合理化を図ったこと、以西底曳網に対する規制を契機として台湾、関東州、青島への進出が始まったこと、林兼商店や共同漁業といった大手水産資本は、内地以外の汽船トロールや機船底曳網と調整しつつ生産力を高めていったこと、機船底曳網の発達は、主要な漁業生産力を形成し、水産物市場の拡大に対応した反面、資源の枯渇、中国漁船との紛争、日中の対立を招き、激化させたこと、戦時体制下で、漁業生産、水産物需給に対する統制が進められるが、漁船・乗組員の徴用、漁業用資材の不足、戦争被害によって潰滅状態になったこと、などが具体的に明らかとなった。, Article, 論文},
 pages = {67--97},
 title = {戦前における以西底曳網漁業の発達と経営},
 volume = {4},
 year = {2013}
}